初任給・年収・福利厚生の実情

リゾートホテルの初任給は会社によって異なりますが、高水準の給料を設定しているところもあります。ここでは、リゾートホテルの給料や昇給制度、福利厚生について解説します。

リゾートホテルの初任給

ホテルスタッフの初任給と平均年収

ホテルスタッフの初任給の平均は22万円（年収換算で264万円）です（2025年8月1日調査時点）。正社員の平均月収が約30万円のため、初任給も決して低い水準とはいえません。ただし、ホテルスタッフの年収は300〜600万円台と幅広く、上下で2倍以上の差があります。経験を積めば、平均以上の年収を得ることも可能です。

初任給は会社・職種によって異なる

ホテルスタッフの初任給は、会社や職種により幅がある点に注意しましょう。初任給の平均は22万円ですが、実際は平均を上回る会社も珍しくありません。他の業界・業種と比べて、「ホテル業界=給料が安い」とはいえません。

特にリゾートホテルは、一般的なホテルと比べて客単価やサービス利用料が高めです。初任給が高水準の会社も多く、手当が充実している場合もあります。

賞与（ボーナス）が支給される会社も

ボーナスを支給している会社も少なくありません。支給回数・金額は会社によって異なりますが、中には月給の数ヶ月分を支給しているところも見られます。初任給が22万円で、ボーナスが月給の2ヶ月分の場合、1年で44万円もらえることになります。ボーナスの有無は年収に大きく影響します。

入社後に昇給できるチャンスも

入社後に昇給できる会社も多数あります。昇給の頻度や制度内容は会社ごとに異なりますが、昇給は年収アップに繋がります。月給が数千円上がるだけでも、年収に換算すれば数万円となり、長期的に見れば大きな差となります。

リゾートホテルの昇給

リゾートホテルの昇給制度は、大きく3種類に分けられます。

勤務年数や能力で決まる定期昇給

定期昇給は、年に1〜2回のペースで定期的に行われる昇給制度です。主に勤務年数や能力によって昇給額が決まりますが、基準は会社によって異なります。人事評価や能力・スキル評価を取り入れている会社は多い一方、業績によって昇給額が変わる場合もあります。気になる人は、入社前に聞いておくとよいでしょう。

会社全体の給料水準を底上げするベースアップ

会社全体の給料を底上げする取り組みをベースアップといいます。会社のスタッフ全員の給料をアップする取り組みで、基本給が一定額または一定割合底上げされます。

ベースアップは個人の勤続年数やスキルに左右されず、一律で底上げされる点が定期昇給と異なります。ただし、実施するかどうかの判断は会社次第で、頻度も決まっていません。

キャリアアップによる昇給

リゾートホテルでは、キャリアアップしたときに基本給が上がる可能性があります。昇進は個人のスキルが評価されるため、それに合わせて昇給することは珍しくありません。会社によっては基本給のアップに加え、役職手当を支給している場合もあります。

リゾートホテルの福利厚生

リゾートホテルは福利厚生も充実しています。

ホテルの宿泊割引制度

ホテルの宿泊割引制度は、リゾートホテルでよく見られる福利厚生の一つです。自分が働くホテルだけでなく、会社で運営するすべての施設が割引対象になっている場合もあります。会社によっては、自分の家族はもちろん、友達・知り合いも割引を受けられます。また、会社によっては無料宿泊制度を設けていることがあります。

食事の割引・無料提供

リゾートホテルの多くは、食事の割引や無料提供などの福利厚生を用意しています。自分で食事を用意する手間が省けるうえ、金銭面の負担も減らせます。なお、ホテルによっては社員食堂を設け、スタッフがゆっくり食事できる環境を整えています。

交通費・残業代などの手当

会社によっては残業代に加え、交通費などの手当も支給しています。手当の種類は会社ごとに異なり、家族手当や食事手当を支給するところもあります。また、特定の資格を持つスタッフに対して資格手当を支給している会社も見られます。

有給休暇などの休日休暇制度

休日休暇制度もリゾートホテルの基本的な福利厚生の一つ。有給休暇はもちろん、慶弔休暇や育児・介護休暇制度などが整っています。また、バースデー休暇など独自の制度を設けている会社もあります。

リゾートホテルの寮社宅／家賃補助の有無

リゾートホテル運営会社の中には、寮や社宅、家賃補助を提供するところもあります。リゾートホテルは観光地・リゾート地に立地する施設が多く、市街地や住宅地から離れている場合も珍しくありません。しかし、寮や社宅があれば自分で物件を探す手間を省けます。家賃補助がある場合は、金銭面の負担を軽減できます。

寮・社宅と家賃補助の違い

寮・社宅は会社が会社が借りている物件のことで、会社に在籍するスタッフが入居できます。一方の家賃補助は、スタッフが借りている賃貸物件の家賃を会社が一部負担する制度です。

寮・社宅は、退職時に退去が必要となるケースが多いものの、初期費用がかからず、家賃が安いなどのメリットがあります。家賃補助は、自分で物件を探す手間がかかる一方、好みの物件を選べるうえ、家賃の一部を会社に負担してもらえる点がメリットです。